センサーとロボットを連携させた「人の可能性を広げる」新たなサービスの実現に向けた共同実験を開始 ～機械が人の状況を「理解し」、人に「働きかけ」、人の新たな行動・気づきを「促す」新サービスの実現に向けた取り組み～

株式会社NTTデータ（代表取締役社長：岩本 敏男、本社：東京都江東区、以下：NTTデータ）、日本電信電話株式会社（代表取締役社長：鵜浦 博夫、本社：東京都千代田区、以下：NTT）、ヴイストン株式会社（代表取締役：大和 信夫、本社：大阪府大阪市西淀川区、以下：ヴイストン）の3社は、人を取り巻くさまざまなセンサーやデバイスあるいは複数のロボットと、ユーザーとの言語および非言語によるやりとりを通じて、人の状態や状況を理解し、働きかけ、新たな行動や気付きを促すことで人の可能性を広げることを可能とするクラウド型マルチデバイスインタラクションサービス（実現例：図1）の受容性・有効性の検証に関する共同実験を、2015年7月28日より開始します。

本実験では、ユーザーとセンサーやロボットとの対話によって得られたデータを分析して状況を判断し、ロボットが状況に適した声がけを行うことで、人の行動や気付きを促進させる一連の流れを検証し、さまざまなサービスへの適用を検討する予定です。

NTTデータでは、特別養護老人ホームに入居している高齢者を対象に、各種センサーデバイスとヴイストン製コミュニケーションロボット「Sota^™」およびクラウドロボティクス基盤を活用した介護支援サービスの実現可能性を検証するなど、これまでもコミュニケーションロボットを中心とした「高齢者支援サービス」の実現に向けた取り組みを行ってきました。

一方、NTTでは、音声による対話をはじめとして、センサーやロボットに代表される各種デバイスを連携させることにより、人の状態を的確に把握し、その状況に合わせた働きかけや、ユーザーに行動や気付きを促す「人の可能性を広げる」インタラクション技術^注に関する研究開発を推進しています。

今回の共同実験では、これらの実証実験で得られたノウハウや技術を持ち寄り、各種展示会やイベントへの出展を実施しながら、「人の可能性を広げる」クラウド型マルチデバイスインタラクションサービスの受容性・有効性について検証を行います。

本実証実験における各社の役割は、以下のとおりです。

本共同実験は2015年7月から2016月2月まで実施し、その期間中、以下のような生活シーンでのサービスのプロトタイプを開発し、展示会やイベントで公開しながら関係者へのヒアリングを実施することで、課題抽出を含む今後の実用化に向けた検証を行います。

ロボティクス技術を生かしたサービス、さまざまな生活シーンでの利用拡大を目指し、2015年8月1日から展示会等への出展を通じて、日常生活の利用シーンに合わせたコミュニケーションロボットや各種センサーを連携させることが可能なクラウド型マルチデバイスインタラクションサービスの受容性・有効性を検証するとともに、要素技術の改善を行いながら、本技術のビジネス化に向けた取り組みを行い、2015年度中に新たなサービスの商用化を目指します。