外来心臓リハビリテーション患者のウェアラブルデバイス装着継続率と運動耐容能評価に関する共同研究を開始

背景

今日、ウェアラブルデバイスなどの小型電子機器の普及にともない医療現場での積極的な活用例が増加しており、PHR（Personal Health Record^注2）データを活用した健康増進についても、さまざまなサービスが検討されています。政府においては、例えば内閣官房の医療DX推進本部が2023年7月に策定した「医療DXの推進に関する工程表」の中で「PHRデータを含む情報連携によるユースケース創出支援」について言及するなど、予防・健康増進の重要性が高まるにつれ、健康・医療分野でのPHRデータのさらなる利活用が期待されています。

TAVIにおいて黎明（れいめい）期より多数の実績を持つ湘南鎌倉総合病院では、施術後の患者がフレイルを発症する例が多くあり課題となっていました。術後リハビリテーションについては、個々の身体能力やADL（日常生活動作）に合わせた個別プログラムでの実施が望ましいとされていますが、TAVI適応患者についてウェアラブルデバイスを活用した臨床研究についてはエビデンスが不足している状況でした。
一方、NTTデータおよびNTTデータ関西は、高齢化が加速するなか、医療DXの推進という社会課題の解決に向けてウェアラブルデバイスを活用し、データの取得や流通、活用行うことで貢献できると考えています。両社の持つ医療データの臨床研究支援の実績やナレッジを生かし、湘南鎌倉総合病院とともに、健康・医療データの安全・安心な流通・活用の仕組み構築に向けたひとつの仮設を導出するため、本共同研究を開始します。

概要

本研究では、大動脈弁狭窄（きょうさく）症に対する新しい治療法であるTAVI適応患者を研究対象としており、当該患者によるウェアラブルデバイスの活用に関して仮説を導出することを目的としています。TAVI適応となる対象は超高齢者が多いため、TAVI実施後のより良い結果を目指すうえで、TAVI前からTAVI後急性期、回復期、維持期の心臓リハビリテーションの役割は重要となります。この心臓リハビリテーションにおいて当該デバイスを活用し、病院外での患者自身によるリハビリテーションの順守状況を医師等が把握し、最適な医療介入を促進することは有用であると考え、当該デバイスの装着率を評価し仮説の導出を行います。
加えて高齢者の場合、術前にはフレイルの症状が見られなかったにもかかわらず、TAVI後に精神疾患などを発症しフレイルを引き起こす事例もあり、術後の運動量が課題となっています。その点においても、医師等がウェアラブルデバイスからの情報を得て適切に患者とコミュニケーションを行うことで、課題解決につながるかを確認予定です。

研究内容について

図1：本研究プロセス

図2：本研究における各プレーヤーの役割と関係性

今後について

NTTデータおよびNTTデータ関西は、本研究より導出された仮説に基づき医療現場でのPHRデータの活用性についてさらなる調査・検討を進める予定です。また、日本が超高齢化社会に直面するなか、国民の健康増進や医療現場等における業務効率化を促進するためには、PHRデータだけでなく電子カルテなどのEHR^注6データについても流通・利活用していくことが肝要と考え、医療機関・自治体・各種事業者と連携し、これらを可能とするシステム基盤の構築と普及を目指します。また医療現場における一層のデータ活用を推進し、社会課題の解決に寄与していきます。