Green Software Foundationがソフトウェア利用時の炭素排出量比較評価のためのスコア「Software Carbon Intensity」のα版を策定

Green Software Foundation（以下：GSF^注1）はグリーンなソフトウェアを提供するための人材、標準、ツール、ベストプラクティスからなる信頼できるエコシステムを提供することをミッションとしています。このたびGSFを運営するAccenture, GitHub, Globant, Microsoft, Thoughtworks、ならびにNTTデータが中心となり、ソフトウェア利用時の炭素排出量比較評価のためのスコア算出手法「Software Carbon Intensity（以下：SCI^注2）」のα版を策定しました^注3。SCIはソフトウェア利用時の炭素排出を構成する電力利用、ハードウェア利用、利用する電力の炭素強度をもとに炭素排出量をスコアとして評価する手法です。この手法を活用することで、同じ機能を持つソフトウェア同士の利用における環境負荷を比較できるほか、ソフトウェアに加えた改修が炭素排出に与える影響を把握することができます。これらの示唆は環境負荷の少ないソフトウェア選定への活用、炭素排出の少ないソフトウェア開発／運用技術の開発に役立てることができます。

ITサービスプロバイダーとして、NTTデータが加盟する環境／ソフトウェア関連の団体、企業に向けてSCIを提案し、活用に向けた議論とそれを踏まえたSCIの改善を進めていきます。また、グローバルにグループ会社と連携し、各地域で同様の活動を進めることで世界的な標準とすべく引き続き実用化に向けた取り組みを進めていきます。
こうした活動を通じ、ソフトウェア運用における炭素排出量の削減努力が適切に反映される評価手法を活用することで、より環境負荷の少ないシステム開発／運用の技術や方法論を確立し、お客さまにグリーンなシステムを提供していきます。また、SCIを始めソフトウェア領域における脱炭素の取り組みを積極的に啓発し、環境とICTが共存する持続可能な社会の実現に向けた取り組みをグローバルに牽引していきます。

GSFは、2021年5月にLinux Foundationの配下に設立された非営利団体です。同団体は、パリ協定で定められた目標「2030年までにICT分野における温室効果ガス排出量を45％削減」への貢献を目標とし、ソフトウェアによるCO2排出量の削減（グリーンなソフトウェア開発）に必要な開発標準や開発ツール・ベストプラクティスの策定と普及展開をミッションとしています。NTTデータはソフトウェア／システム開発領域におけるCO2削減の実現をめざした取り組みを進めており、GSFと同じ目標に向かい取り組んでいます。

NTTグループでは2021年9月28日に環境ビジョン「NTT Green Innovation toward 2040」を策定し、2030年度までに温室効果ガス排出量の80％削減（モバイル、データセンターはカーボンニュートラル）、2040年度までにカーボンニュートラルを実現することをめざしています。また、NTTグループでは、自らのカーボンニュートラル実現に向けた取り組みを社会へ拡大し、日本政府がめざす2030年に2013年度比で温室効果ガスを46％削減するという目標、および2050年までのカーボンニュートラルの実現に貢献します。

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