GRIスタンダード内容索引
| GRI1：基礎 | |||||
|---|---|---|---|---|---|
| 使用に関する声明 | NTT DATAは、2023年4月～2024年3月までの期間について、GRIスタンダードに準拠して報告する。 | ||||
| 使用したGRI | GRI 1：基礎 2021 | ||||
| 使用するGRIセクター別スタンダード | 現在、該当するセクター別スタンダードはないが、公表され次第、準拠する予定。 | ||||
| 開示事項 | 掲載場所 （サステナビリティレポート2024 DataBook） |
掲載場所 （その他） |
理由・説明 | ||
| GRI 2：一般開示事項 2021 | |||||
| 2-1 | 組織の詳細 | 対象範囲と呼称 P1 | 統合レポート「NTT DATA At a Glance」P14 企業情報 |
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| 2-2 | 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 | 対象範囲と呼称 P1 | グループ会社 | ||
| 2-3 | 報告期間、報告頻度、連絡先 | 対象範囲と呼称 P1 お問い合わせ P1 |
NTT DATAに関するお問い合わせ | ||
| 2-4 | 情報の修正・訂正記述 | 情報の修正・訂正はない。 | |||
| 2-5 | 外部保証 |
|
第三者保証 | ||
| 2-6 | 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 | Our Way P4 NTT DATAのサステナビリティ経営 P6 サプライヤエンゲージメント P26 責任あるサプライチェーンの推進 P63-64 |
統合レポート「NTT DATA At a Glance」P14-15 企業情報 |
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| 2-7 | 従業員 | 雇用の状況（1）P114 雇用の状況（2）P115 社内制度利用者・労働時間等の状況（2）P118 人材育成に関する情報 P121 |
社員 | ||
| 2-8 | 従業員以外の労働者 | 有価証券報告書P11 | |||
| 2-9 | ガバナンス構造と構成 | 推進体制 P5 NTTグループとして一体感のある推進体制 P14 環境マネジメントシステム P19 ISO14001認証取得会社 P20 内部環境監査 P20 リスクマネジメント体制 P51 コーポレート・ガバナンス 基本方針と推進体制 P95-107 |
コーポレートガバナンス | ||
| 2-10 | 最高ガバナンス機関における指名と選出 | 役員・経営幹部の選任・解任 P101 | コーポレートガバナンス | ||
| 2-11 | 最高ガバナンス機関の議長 | コーポレート・ガバナンスの体制等 P96 | コーポレートガバナンス | ||
| 2-12 | インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 | サステナビリティ経営推進体制 P5 NTTグループとして一体感のある推進体制 P14 グリーンイノベーション推進委員会体制 P18 ISO14001認証取得会社 P20 内部環境監査 P20 リスクマネジメント体制 P51 コーポレート・ガバナンスの体制等 P96-97 |
コーポレートガバナンス | ||
| 2-13 | インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 | サステナビリティ経営推進体制 P5 NTTグループとして一体感のある推進体制 P14 グリーンイノベーション推進委員会体制 P18 ISO14001認証取得会社 P20 内部環境監査 P20 リスクマネジメント体制 P51 コーポレート・ガバナンスの体制等 P96-97 |
リスクマネジメント | ||
| 2-14 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | サステナビリティ経営推進体制 P5 | コーポレートガバナンス | ||
| 2-15 | 利益相反 | ステークホルダーとの対話 P10 基本方針と推進体制 P95 ガバナンス強化に向けた取り組み P95 グループガバナンスの基本方針 P95 コーポレート・ガバナンスの体制等 P96 取締役の利益相反について P104 |
コーポレートガバナンス報告書 | ||
| 2-16 | 重大な懸念事項の伝達 | リスクガバナンスの推進 P51-52 企業倫理・コンプライアンスの徹底 P65 内部通報制度 P80 コーポレート・ガバナンス体制 P95-96 |
リスクマネジメント | ||
| 2-17 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 | 外部有識者からのアドバイス P11 コーポレート・ガバナンス 基本方針と推進体制 P95-100 |
コーポレートガバナンス報告書 | ||
| 2-18 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 | 取締役会の実効性評価 P100 取締役数の状況 P123 |
コーポレートガバナンス報告書 | ||
| 2-19 | 報酬方針 | 推進体制 P18 指標と目標（気候関連リスク・機会の管理指標と目標）P33 役員報酬の決定方針 P102 |
コーポレートガバナンス報告書 | ||
| 2-20 | 報酬の決定プロセス | 役員報酬の決定方針 P102 | コーポレートガバナンス報告書 | ||
| 2-21 | 年間報酬総額の比率 | 取締役の報酬等の総額及び従業員との報酬比率 P103 | |||
| 2-22 | 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 | 社長メッセージ 統合レポート「サステイナビリティ経営」P7-8 |
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| 2-23 | 方針声明 | NTT DATAのサステナビリティ P4-9 主な加盟団体、イニシアティブ等 P12 NTTグループの基本方針 P14-15 NTT DATA環境方針 P18 「NTT DATA NET-ZERO Vision 2040」P21 NTTグループの人権方針 P84 人権の尊重 P84-86 |
社長メッセージ | ||
| 2-24 | 方針声明の実践 | 9つのマテリアリティに関する進捗及び2024年度目標 P9 TCFDに基づく情報開示 P27-35 Smart X Co-innovation P44-47 責任あるサプライチェーンの推進 P63-64 健康経営の推進 P79 Human Rights ＆ DEI P84-P90 |
サステナビリティ経営のマテリアリティ | ||
| 2-25 | マイナスのインパクトの是正プロセス | 責任あるサプライチェーンの推進 P63-64 内部通報制度 P65 デューデリジェンスの構築及び活動内容 P85 |
事業を通じた社会課題解決 | ||
| 2-26 | 助言を求める制度および懸念を提起する制度 | 企業倫理・コンプライアンスの徹底 P65 倫理的で責任ある活動の推進 P66-67 |
コンプライアンス | ||
| 2-27 | 法規制遵守 | 企業倫理・コンプライアンスの徹底 P65 倫理的で責任ある活動の推進 P66-67 |
コンプライアンス | ||
| 2-28 | 会員資格を持つ団体 | 主な加盟団体、イニシアティブ等 P012 | |||
| 2-29 | ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ | ステークホルダーとの対話 P10 | |||
| 2-30 | 労働協約 | 労使による対話をもとに就労環境を整備 P80 | |||
| GRI 3：マテリアルな項目 2021 | |||||
| 3-1 | マテリアルな項目の決定プロセス | サステナブルな社会の実現に向けた9つのマテリアリティと決定プロセス P7-9 | |||
| 3-2 | マテリアルな項目のリスト | 9つのマテリアリティに関する進捗及び2024年度目標 P9 | サステナビリティ経営のマテリアリティ | ||
| マテリアリティ | |||||
| Enviroment：Regenerating Ecosystems 未来に向けた地球環境の保全 | |||||
| 1．Carbon Neutrality 社会やお客様の脱炭素に向けたイノベーションを創出し、気候変動問題の解決に貢献する | |||||
| 3-3 | マテリアルな項目のマネジメント | NTT DATAのサステナビリティ P4-11 9つのマテリアリティ P7 マテリアリティと主なKPI達成への取り組み P17 推進体制 P18-22 気候変動によるリスクと対応 P29-30 |
サステナビリティ経営のマテリアリティ | ||
| GRI 302：エネルギー 2016 | |||||
| 302-1 | 組織内のエネルギー消費量 | 温室効果ガス排出量 P110 | |||
| 302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | 温室効果ガス排出量 P110 | |||
| 302-3 | エネルギー原単位 | Environment Data, Data Center Efficiency | データセンターでの電力使用効率を掲載 原単位は公開準備中 |
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| 302-4 | エネルギー消費量の削減 | 環境パフォーマンスデータ（1）P111 マテリアルバランス P113 |
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| 302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | 製品・サービスに関する機会（機会1・2・3）P31-32 | 原単位は公開準備中 | ||
| GRI 305：大気への排出 2016 | |||||
| 305-1 | 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1） | 指標と目標（気候関連リスク・機会の管理指標と目標）P33 環境パフォーマンスデータ（1）P111 |
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| 305-2 | 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） | 指標と目標（気候関連リスク・機会の管理指標と目標）P33 環境パフォーマンスデータ（1）P111 |
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| 305-3 | その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3） | 指標と目標（気候関連リスク・機会の管理指標と目標）P33 環境パフォーマンスデータ（1）P111 |
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| 305-4 | 温室効果ガス（GHG）排出原単位 | 気候変動シナリオからの当社グループ影響 P35 環境パフォーマンスデータ（1）P111 |
原単位は公開準備中 | ||
| 305-5 | 温室効果ガス（GHG）排出量の削減 | 指標と目標（気候関連リスク・機会の管理指標と目標）P33 環境パフォーマンスデータ（1）P111 |
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| 305-6 | オゾン層破壊物質（ODS）の排出量 | マテリアルバランス P113 | オゾン層破壊物質の排出量は集計していないため、未掲載（フロン類による排出はScope1内に計上） | ||
| 305-7 | 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物 | － | 重大な大気排出物の該当はなし。 | ||
| 2．Circular Economy ごみを減らし、製品やサービスの価値が循環し続ける社会を実現する | |||||
| 3-3 | マテリアルな項目のマネジメント | 9つのマテリアリティ P7 マテリアリティと主なKPI達成への取り組み P17 主な加盟団体、イニシアティブ等 P12 推進体制 P19 環境マネジメントシステム P19-20 基本方針、NTT DATAの温室効果ガス排出量 P21-22 |
サステナビリティ経営のマテリアリティ | ||
| GRI 306：廃棄物 2020 | |||||
| 306-1 | 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト | Circular Economy P36-37 | |||
| 306-2 | 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 | Circular Economy P36 環境マネジメントシステム P19-20 責任あるサプライチェーンの推進 P63-64 |
NTTデータグループ サプライチェーンサステナビリティ推進ガイドライン | ||
| 306-3 | 発生した廃棄物 | Circular Economy 自社業務に関わるリサイクルの推進 P36 環境パフォーマンスデータ（2）P112 マテリアルバランス P113 |
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| 306-4 | 処分されなかった廃棄物 | 自社業務に関わるリサイクルの推進 P36 環境パフォーマンスデータ（2）P112 マテリアルバランス P113 |
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| 306-5 | 処分された廃棄物 | Circular Economy 自社業務に関わるリサイクルの推進 P36 環境パフォーマンスデータ（2）P112 マテリアルバランス P113 |
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| 3．Nature Conservation 自然資本の保全・回復によって、健全な地球環境を創出し、人々の豊かな生活に貢献する | |||||
| 3-3 | マテリアルな項目のマネジメント | 9つのマテリアリティ P7 主な加盟団体、イニシアティブ等 P12 マテリアリティと主なKPI達成への取り組み P17 P0指標と目標（気候関連リスク・機会の管理指標と目標）、気候変動シナリオ分析P33-35 推進体制 P19 環境マネジメントシステム P19-20 基本方針、NTT DATAの温室効果ガス排出量 P21-22 環境パフォーマンスデータ（1）（2）P111-112 |
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| GRI 303：水と廃水 2018 | |||||
| 303-1 | 共有資源としての水との相互作用 | 環境パフォーマンスデータ（2）P112 TNFDに基づく情報開示 P38-41 マテリアルバランス P113 |
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| 303-3 | 取水 | TNFDに基づく情報開示 P40-41 2023年度保証データの要約 P22 環境パフォーマンスデータ（2）P112 マテリアルバランス P113 |
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| 303-4 | 排水 | 2023年度保証データの要約 P22 TNFDに基づく情報開示 P38-41 環境パフォーマンスデータ（2）P112 マテリアルフロー図 P113 |
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| 303-5 | 水消費 | 環境パフォーマンスデータ（2）P112 2023年度保証データの要約 P22 マテリアルバランス P113 |
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| GRI 304：生物多様性 2016 | |||||
| 304-1 | 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト | TNFDに基づく情報開示 P40-41 | |||
| 304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト | TNFDに基づく情報開示 P38 | |||
| 304-3 | 生息地の保護・復元 | － | 操業地域では生息地の保護・復元にかかる事例はない | ||
| 304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息する IUCN レッドリスト ならびに国内保全種リスト対象の生物種 |
－ | 操業地域では生息地の保護・復元にかかる事例はない | ||
| Economy：Clients' Growth サステナブルな社会を支える企業の成長 | |||||
| 1．Smart X Co-innovation スマートでイノベーティブな社会の実現に向けて、様々な企業との共創により新しい価値を創出する | |||||
| 3-3 | マテリアルな項目のマネジメント | 9つのマテリアリティ P7 主な加盟団体、イニシアティブ等 P12 マテリアリティとKPI達成への取り組み P43 世界11拠点における「イノベーションセンタ」の活動 P44 リスクガバナンスの推進 P51-52 重要なリスクへの対応 P51-52 |
サステナビリティ経営のマテリアリティ | ||
| GRI 417：マーケティングとラベリング 2016 | |||||
| 417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | 品質マネジメント P48-49／違反事例なし | |||
| 417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | 適切なコーポレートブランディングへの対応 P67／違反事例なし | |||
| 417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | 不正競争防止への対応 P67／違反事例なし 適切なコーポレートブランディングへの対応 P67 |
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| 2．Trsuted Value Chain セキュリティやデータプライバシーを守り、安心安全でレジリエントな企業活動を実現する | |||||
| 3-3 | マテリアルな項目のマネジメント | 9つのマテリアリティ P7 主な加盟団体、イニシアティブ等 P12 マテリアリティとKPI達成への取り組み P43 重要なリスクへの対応 P51-52 情報セキュリティの徹底／データプライバシーの保護 P53-60 AIガバナンス P60-61 災害リスクへの対応 P62 |
サステナビリティ経営のマテリアリティ | ||
| GRI 205：腐敗防止 2016 | |||||
| 205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | 企業倫理・コンプライアンスの徹底／倫理的で責任ある活動の推進 P65-67 | |||
| 205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | 企業倫理・コンプライアンスの徹底／倫理的で責任ある活動の推進 P65-67 | |||
| 205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | セキュリティ・重大システム故障・コンプライアンス・反競争的・贈収賄に関する状況 P121 ／腐敗事例はなし |
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| GRI 206：反競争的行為 2016 | |||||
| 206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | 不正競争防止への対応 P67 | |||
| GR I207：税金 2019 | |||||
| 207-1 | 税務へのアプローチ | 税の透明性 P66-67 | |||
| 207-2 | 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント | 税の透明性 P66-67 | |||
| 207-3 | 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 | 税の透明性 P66-67 | |||
| 207-4 | 国別の報告 | 発生税額（2022年度）P66 | |||
| GRI 308：サプライヤーの環境面のアセスメント | |||||
| 308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | サプライチェーンを通じたネットゼロへの挑戦 P25-26 責任あるサプライチェーンの推進 P63-64 |
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| 308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | － | 「該当せず」 | ||
| GRI 408：児童労働 2016 | |||||
| 408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | 責任あるサプライチェーンの推進 P63-64 違反事例なし 企業倫理・コンプライアンスの徹底 P65-68 |
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| GRI 409：強制労働 2016 | |||||
| 409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | 責任あるサプライチェーンの推進 P63-64 違反事例なし 人権の尊重 P084-086 |
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| GRI 414：サプライヤーの社会面のアセスメント 2016 | |||||
| 414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | 責任あるサプライチェーンの推進 P63-64 | |||
| 414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | － | 「該当せず」 | ||
| GRI 415：公共政策 2016 | |||||
| 415-1 | 政治献金 | 政治活動への対応 P067 | |||
| GRI 418：顧客プライバシー 2016 | |||||
| 418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | 9つのマテリアリティに関する進捗及び2024年度目標 P9 情報セキュリティの徹底／データプライバシーの保護 P53-60 |
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| 3．Future of Work パフォーマンスとEXを高める新しい働き方を提供し、社会全体の働き方改革を推進する | |||||
| 3-3 | マテリアルな項目のマネジメント | 9つのマテリアリティ P7 主な加盟団体、イニシアティブ等 P12 マテリアリティと主なKPI達成への取り組み P43 グローバル人財の育成フレーム P75 |
サステナビリティ経営のマテリアリティ | ||
| GRI 401：雇用 2016 | |||||
| 401-1 | 従業員の新規雇用と離職 | 事業成長を支えるプロフェッショナリティの高い人財の確保 P69 雇用等の状況（1）P114 |
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| 401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 | 評価の仕組み P74 当社では契約社員についても業務達成度等を報酬に反映させる仕組みを導入しているほか、長期にわたり活躍できる人財と判断した場合は、正社員として採用しています。 |
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| 401-3 | 育児休暇 | 社内制度利用者・労働時間等の状況（1）P118 仕事と育児・介護の両立のための環境整備 P88 |
ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン | ||
| GRI 403：労働安全衛生 2018 | |||||
| 403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム | 働き方変革の推進 P77-78 健康経営の推進 P79 社員との関わり P80 |
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| 403-2 | 危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査 | 健康経営の推進 P79 社員との関わり P80 労働災害防止のための取り組み P79 企業倫理ヘルプライン通報件数とその内訳 P120 |
|||
| 403-3 | 労働衛生サービス | 働き方変革の推進 P77-78 健康経営の推進 P79 健康目標の設定と取り組み P79 |
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| 403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | 社員との関わり P80 | |||
| 403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | 健康教育・ヘルスリテラシーの向上 P79 | |||
| 403-6 | 労働者の健康増進 | 働き方変革の推進 P77-78 健康経営の推進 P79 社員との関わり P80 |
|||
| 403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 | 働き方変革の推進 P077-078 健康経営の推進 P79 社員との関わり P80 |
|||
| 403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | 働き方変革の推進 P077-078 健康経営の推進 P79 社員との関わり P80 |
|||
| 403-9 | 労働関連の傷害 | 治療と仕事の両立支援に向けた取り組み P79 社内制度利用者・労働時間等の状況（2）P119 |
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| 403-10 | 労働関連の疾病・体調不良 | 労働災害防止のための取り組み P79 | |||
| GRI 404：研修と教育 2016 | |||||
| 404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | 人材育成に関する情報 P121 | |||
| 404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | 事業成長を支えるプロフェッショナリティの高い人財の確保 P69 Advanced Training P070-073 |
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| 404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | 評価の仕組み P74 社員エンゲージメント調査の実施 P80 |
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| GRI 407：結社の自由と団体交渉 2016 | |||||
| 407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | 責任あるサプライチェーンの推進 P63-64 企業倫理・コンプライアンスの徹底 P65-67 人権の尊重 P84-86 |
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| Societ：Inclusive Society 誰もが健康で幸福に暮らせる社会の実現 | |||||
| 1．Human Rights ＆ DEI 多様な人々が互いの人権を尊重し、活き活きと活躍する公平な社会の実現に取り組む | |||||
| 3-3 | マテリアルな項目のマネジメント | 9つのマテリアリティ P7 マテリアリティと主なKPI達成への取り組み P83 主な加盟団体、イニシアティブ等 P12 AIガバナンス P60-61 人権の尊重 P84-86 |
サステナビリティ経営のマテリアリティ | ||
| GRI 402：労使関係 2016 | |||||
| 402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | 労使による対話をもとに就労環境を整備 P80 | |||
| GRI 405：ダイバーシティと機会均等 2016 | |||||
| 405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | 取締役会等の多様性 P98 取締役のスキル・マトリックス P98 雇用等の状況（1）P114 雇用等の状況（2）P115 雇用等の状況（3）P116 雇用等の状況（4）P117 取締役数の状況 P123 |
ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン コーポレートガバナンス報告書 |
||
| 405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 | 雇用等の状況（3）P116 | |||
| GRI 406：非差別 2016 | |||||
| 406-1 | 差別事例と実施した救済措置 | 違反事例なし | |||
| 2．Digital Accessibility／Community Engagement 基本的ニーズへ誰もが等しくアクセスできるサービスを実現し、人々のQOL向上を実現する／ 地域社会の発展に向けた課題やニーズを理解し、暮らしを豊かにするサービスを提供する |
|||||
| 3-3 | マテリアルな項目のマネジメント | 9つのマテリアリティ P7 マテリアリティと主なKPI達成への取り組み P83 主な加盟団体、イニシアティブ等 P12 |
サステナビリティ経営のマテリアリティ | ||
| GRI 413：地域コミュニティ 2016 | |||||
| 413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | Digital Accessibility ／ Community Engagement P91-P93 | |||
| 413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 | 違反事例なし | |||
| 上記マテリアリティな項目以外で関連する項目別スタンダード | |||||
| GRI 201：経済パフォーマンス 2016 | |||||
| 201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 | － | IR情報（IRライブラリ 有価証券報告書 等） | ||
| 201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | TCFDに基づく情報開示 P27-35 | Carbon Neutrality | ||
| 201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | 有価証券報告書P11 | |||
| 201-4 | 政府から受けた資金援助 | － | 「情報が入手不可／不完全」 現時点で情報が得られていない。 |
||
| GRI 202：地域経済での存在感 2016 | |||||
| 202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） | － | 「情報が入手不可／不完全」 現時点で情報が得られていない。 |
||
| 202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | － | 「情報が入手不可／不完全」 現時点で情報が得られていない。 |
||
| GRI 203：間接的な経済的インパクト 2016 | |||||
| 203-1 | インフラ投資および支援サービス | 気候変動によるリスクと対応 P29-32 お客様との共創による貢献 P91-92 Digital Accessibility ／ Community Engagement P91-P93 |
統合レポート「環境」P80 | ||
| 203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト | 気候変動によるリスクと対応 P29-32 製品・サービスに関する機会（機会1・2・3）P31-32 重要なリスクへの対応 P51-52 |
|||
| GRI 204：調達慣行 2016 | |||||
| 204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | － | 「情報が入手不可／不完全」 現時点で情報が得られていない。 |
||
| GRI 301：原材料 2016 | |||||
| 301-1 | 使用原材料の重量または体積 | － | 「該当せず」 | ||
| 301-2 | 使用したリサイクル材料 | － | 「該当せず」 | ||
| 301-3 | 再生利用された製品と梱包材 | － | 「該当せず」 | ||
| GRI 410：保安慣行 2016 | |||||
| 410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | 責任あるサプライチェーンの推進 P63-64 | |||
| GRI 411：先住民族の権利 2016 | |||||
| 411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | 違反事例なし | |||
| GRI 416：顧客の安全衛生 2016 | |||||
| 416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | 品質マネジメント P48-49 | |||
| 416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | 違反事例なし | |||