環境

気候変動問題をはじめとした環境負荷低減に関する、NTT DATAのビジョン、具体的な取り組みをご紹介します。

NTT DATAでは従前より、私たちが創り出すITシステムと私たち自身の事業活動が環境に与える負荷の削減に努めてきました。近年、より深刻さを増す気候変動問題に対し、グループ一体となり取り組みを進めるべく、2040年NET-ZEROの実現に向けた気候変動対応ビジョン「NTT DATA NET-ZERO Vision 2040」を新たに策定しました。

情報技術は、これまで私たちの暮らしに多くのInnovationをもたらしました。気候変動対応においても、情報技術の活用は不可欠といえます。

私たち自身のNET-ZEROへの取り組みを推進する「Green Innovation of IT」。 そして、当社のデジタル技術活用やお客さまとの共創による、お客さまや社会全体の脱炭素実現や、異常気象等への気候変動対応力(レジリエンス)強化への貢献を目指す「Green Innovation by IT」。この2つの「Green Innovation」の推進を通じて、気候変動に対応した新たな社会の実現を目指します。

「情報技術でより良い社会を創る」変わらぬ信念のもと、これまでに培った気候変動に関するノウハウと先進技術を組み合わせ、取り組んで参ります。

体制

グリーンイノベーション推進委員会

NTT DATAでは、経営と事業部門が一体となって環境関連の取り組みを推進するため、グリーンイノベーション推進委員会を設置しています。本委員会によって各事業部門の活動を管理し、事業を通じた社会貢献の取り組みを強化します。

Green innovation of IT

Green innovation  of IT

自社のサプライチェーンを通じた
温室効果ガス排出量の削減

Carbon Neutrality

ミッション

自社の温室効果ガス排出削減と、
お客様や社会のグリーン化への貢献

NTT DATAでは環境方針、環境目標に基づき、新たなビジョンNTT DATA NET-ZERO Vision2040を策定し、自社だけでなく、社会の脱炭素を目指しています。

自社の温室効果ガス排出削減と、お客様や社会のグリーン化への貢献

NTT DATA NET-ZERO Vision 2040

NTT DATAでは環境方針、環境目標に基づき、2040年のNet-Zero実現に向けた新たなビジョンNTT DATA NET-ZERO Vision 2040を策定し、取り組みを行っています。

NTT DATA NET-ZERO Vision 2040におけるNet-Zero目標は、2024年3月にScience Based Targets initiativeによる認定を取得しています。

NTT DATAは社会の脱炭素に向け、Green Innovationを通じ、自社のサプライチェーンを通じた温室効果ガスの排出削減のみならず、お客さまや社会のグリーン化へ貢献をしていきます。自社のオペレーションにおける直接・間接排出量(Scope1・2)について、データセンタでは2030年、オフィス・その他を含めた自社全体では2035年、サプライチェーン全体では2040年までの実質ゼロを目指します。

NTT DATA Net-Zero Vision 2040
Net-Zero目標 2040年度までにバリューチェーンを通じたNet-Zero達成
Near-Term目標
Scope1およびScope2
2030年度までに2021年度比で68%削減
Scope3
2030年度までに2021年度比で42%削減
Long-Term目標
Scope1およびScope2
2035年度までに2021年度比で90%削減
Scope3
2040年度までに2021年度比で90%削減
  • Science Based Targets initiativeが策定した「Net-Zero基準」では、世界の平均気温の上昇を1.5℃に抑えるために、企業はバリューチェーン全体で2050年までに90%以上のGHG削減が必要であること、残りの10%は大気中からの炭素除去によりNet-Zeroが実現できることが定められています。
    https://sciencebasedtargets.org/resources/files/Net-Zero-Standard.pdf

NTT DATAの取り組みに対する外部評価

CDPの気候変動調査において最高評価のAリスト企業に2年連続で選定

CDPより2022年、2023年とAリスト企業に選定されました。これは、気候変動に関する環境情報開示の透明性とパフォーマンスにおけるリーダーシップが認められたものです。
また、CDPが実施するサプライヤーエンゲージメント評価(Supplier Engagement Rating)において、最高評価の「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に2年連続で選定されました。

気候変動分野において、CDPから2022年の最高評価である「Aリスト企業」に認定。

Circular Economy

ミッション

ごみを減らし、製品やサービスの価値が循環し続ける社会を実現する

私たちは経済活動において有限な資源を使い廃棄物を出しています。
NTT DATAは、使用済みのパソコンのリユース・リサイクルや不要となった非常食の寄付等の自社の取り組みの推進に加え、ブロックチェーン技術、AI、IoT等を用いたお客様へのサポートを通して、廃棄物を出さず、資源を持続可能に使用・循環させることができる社会の実現をめざします。

ごみを減らし、製品やサービスの価値が循環し続ける社会を実現する

Nature Conservation

ミッション

自然資本の保全・回復によって、
健全な地球環境を創出し、
人々の豊かな生活に貢献する

経済社会の発展に伴う土地利用の変化、汚染、気候変動、外来種の侵入などにより、自然資本の喪失が急速に進行しています。
自然資本の保全と持続可能な利用のため、経済社会活動・企業活動と自然資本との関係性を把握し、適切な対策を講じることが求められています。
NTT DATAは、自社が関係する自然資本を守る取り組みの推進とともに、当社のデジタル技術を活用したお客様のビジネスサポートを通して、社会全体のネイチャーポジティブを推進します。

自然資本の保全・回復によって、健全な地球環境を創出し、人々の豊かな生活に貢献する

イニシアティブ等への参加・賛同状況

NTT DATAは国内外のさまざまなイニシアティブ等に積極的に参画し、気候変動対応を進めています。

2020年6月にSBT1.5℃目標の認定を取得

2020年6月 SBT1.5℃目標の認定を取得

Carbon Neutrality
2021年3月 TCFD提言への賛同を表明

2021年3月 TCFD提言への賛同を表明

気候変動対応を経営の重要課題と位置づけ、全社横断での活動や対外的な活動の透明性確保を推進

Carbon Neutrality
2021年5月 Green Software Foundation加盟

2021年9月 Green Software Foundation加盟

6社目のコアメンバーとして加盟。ソフトウェアのグリーン化をグローバルで推進

Carbon Neutrality
2023年2月 TNFD Forumに参画

2023年2月 TNFD Forumに参画

企業の自然に関係するリスクと機会の透明性の向上を狙いとするTNFDフォーラムへ参画

Nature Conservation
2022年6月 非営利団体「ESTAINIUM協会」を設立

2022年6月 非営利団体「ESTAINIUM協会」を設立

14の関連企業と設立。サプライチェーン上の企業間で温室効果ガス排出量データのセキュアでオープ...

Carbon Neutrality
2021年3月 RACE TO ZERO Circleに参画

2021年3月 RACE TO ZERO Circleに参画

Business Ambition for 1.5℃を通じて参画

Carbon Neutrality
2022年3月 CDP GOLD認定パートナーへ

2022年3月 CDP GOLD認定パートナーへ

世界で20社目。グローバルでのCDPパートナーとしてコンサルティング、ソフトウェア領域において取組推進

Carbon Neutrality
2022年4月 サプライチェーンプレミアムメンバーへ

2022年4月 サプライチェーンプレミアムメンバーへ

世界で5社目。グローバルでCDPとともにサプライチェーンのNet-Zeroに向けた活動推進

Carbon Neutrality
2021年3月 Business Ambition for 1.5℃の宣言も実施

2021年3月 Business Ambition for 1.5℃の宣言も実施

SBT Business Ambition for 1.5℃賛同し、かつSBT1.5℃認定を既に受けている企業は日本国内で12社目

Carbon Neutrality
2023年2月 30by30アライアンスに参画

2023年2月 30by30アライアンスに参画

2030年までに生物多様性の損失を食い止めるため、陸と海の30%以上の保全を目標とする

Nature Conservation
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レポート&コラム

2024.6.21

数理最適化で近づくカーボンニュートラル!~省エネ実現の仕組みを解説~

2050年のカーボンニュートラル実現に向けて徹底した省エネルギー・エネルギー効率の向上と、温室効果ガスをなるべく排出しない電熱源や燃料(水素やバイオマス)の導入が必要だ。特に、エネルギー消費量については野心的な深堀によって2030年までに原油換算キロリットルで305百万klから280百万klへの削減が求められている。本記事では運送業務・生産計画におけるエネルギー消費量の削減を、数理最適化によって実現する方法を解説する。

カーボンニュートラル SCM・ロジスティクス 製造

2024.6.7

環境情報で企業プレゼンスを向上させる NTT DATAの「自然関連情報開示向けコンサルティングサービス」

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カーボンニュートラル サステナビリティ

2024.5.17

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カーボンニュートラル サステナビリティ C-Turtle

NTTデータの環境活動