アルゴリズムによる高速・高頻度の取引は、HFT（High Frequency Trade、高頻度取引）と呼ばれます。ただし、HFTについての厳密な定義は、現時点ではありません。IOSCO（証券監督者国際機構）のレポートでは、「HFTの定義は困難で、単一の合意された定義はない」としています^参考1。同レポートではHFTの取引参加者に見られる特徴を列挙しており、例えば以下のような特徴が挙げられています。

近年、世界の主要な取引所ではHFTが取引の主流になっており、当社の先端金融工学センターでもHFTを研究テーマの1つとしています。

取引参加者による高速化・高頻度化のニーズが、取引所のシステムの高速化を進め、またそれがさらに取引参加者の高速化を促進しています。東京証券取引所でも、2010年に新しい取引システムarrowheadをリリースしました。arrowhead稼動前は注文に対する平均応答時間は平均2～3秒でしたが、稼動後は平均2ミリ秒にまで短縮されています。arrowheadはその後も性能が改善されて、2012年には平均1ミリ秒の応答性能を達成しています。2015年にもリニューアルが予定されており、そこでは平均0.5ミリ秒が実現される予定です^参考2。

HFTで要求される1ミリ秒という時間は、光速で往復できる距離に換算すると、片道約150kmです。これは東京から静岡市辺りまでの距離に相当します。この水準になると、サーバーやネットワークの機器性能だけでなく、取引所までの地理的な距離をも意識しなければなりません。例えばサーバーを大阪に置いた時点で、東京まで片道約400kmあるため、応答時間1ミリ秒の達成は物理的に不可能になります。

地理的なレイテンシーを最小化するニーズに応えるため、多くの取引所では、取引所のデータセンター内に取引参加者のサーバーを設置する「コロケーション」のサービスを提供しています（図2）^参考3。

HFTの増加が取引市場にどのような影響を与えているのか、さまざまな調査研究がなされていますが、いまだ統一的な見解は定まっていません。市場に流動性を提供しているという指摘がある一方で、2010年に米国で発生したフラッシュ・クラッシュのように、流動性の質を低下させ、市場を不安定にしている可能性も指摘されています。

HFTによる大量注文・大量キャンセルが原因とみられるシステム障害も発生していることから、HFTを規制する論議が高まっています。EUでは、2014年5月のMiFID II（第2次金融商品市場指令）の改定で、HFTの取引参加者に対して、監査当局によるアルゴリズムの検査・承認義務などが盛り込まれ、話題となりました^参考4。今後の各国の動向が注視されます。