◆Agile Software開発（Agile開発）とは
Agile開発とは、従来の開発手法よりも俊敏性や適応性を重視したソフトウェア開発手法です。昨今、市場ニーズを定義しづらいデジタルプロダクトやサービスを開発する手法として注目を浴びています。
◆ユーザ企業のAgile開発の導入傾向
Agile開発の採用理由は、企業の規模や戦略によって以下のような傾向があります。
| 新興企業によるAgile開発 | リーンスタートアップに代表されるようなベンチャー企業が試作品を短期間に開発し顧客の反応を伺い市場価値を検証して新規事業を立ち上げます。その際、低予算で早期に試作品を開発する際に Agile開発を適用します。例えば、欧州の音楽サービス提供企業がAgile開発で事業拡大に成功し、その方法論を公開しており、実績のある方法論である事を示しています。 |
| 大企業のAgile開発導入 | 金融業や製造業などの大企業でも、Agile開発の導入が進んでいます。金融業では、Fintechを活用した新規IT企業の参入が脅威となっていることなどが影響していると考えられます。このような新規競合のサービス・プロダクト投入に対抗すべく、スピーディなローンチを可能にするAgile開発の導入に踏み切る大企業が増えています。 |
このような状況の多くは、デジタルプロダクトを用いて、新しい価値を市場や顧客に届けたいというニーズの高まりから起こっている事ですが、そのようなデジタルプロダクトを開発するための人材確保に多くの企業が苦戦をしており、デジタル人材育成に対するニーズが高まっています。なおデジタル人材育成については経済産業省が公開したDXレポート（※1）においても課題の一つとして上げられています。
◆デジタルプロダクト創出を加速するデジタル人材育成
弊社でもデジタルプロダクトを創出出来る人材を育成すべく「Agile Boot Camp」という取り組みを進めています。「Boot Camp」とはアメリカの新兵を短期間で鍛え上げる教育・訓練プログラムであり、これになぞらえて「Agile Boot Camp」と呼んでいます。
- 弊社のデジタルトランスフォーメーション方法論であるAltemista Project Now！に定義されている価値探索・高速開発・仮説検証の3フェーズについて座学と実践を組み合わせた数週間の人材育成プログラムです。
- 価値探索フェーズでは、デザイン思考による技法を用いてプロダクトの価値や利用シーンを企画します。
- 高速開発フェーズでは、実績のあるAgileコーチがトレーニングを行い、Agile開発、特にScrumのSprintを数回回してデジタルプロダクトの試作品の開発経験を獲得します。
- 仮説検証フェーズでは、企画や試作品を実ユーザに見せてのユーザインタビューやUX改善の経験を獲得します。
- プログラミング等のプロダクト開発するスキル向上についても組み込んでおり、クラウドやモバイル開発のトレーニングも実施します。
- 試作品開発を通じて課題検証・ユーザ体験検証・技術検証を行い、プロダクトの事業化に向けた過程を体験します。
Altemista Project Now！のアクティビティフロー
Altemista Project Now！価値探索フェーズのトレーニング風景
◆デジタル人材育成が目指すもの
デジタル人材育成を通じて得られるのは、Agile開発の実体験だけとは考えていません。ユーザの課題解決のニーズを調査する事、ユーザの課題に対する適合度が高いプロダクトをより経済的に作り出せるようにすることに価値を置いています。Agile開発を、作業効率を上げるための方法論と捉える方がいますが、昨今のデジタルプロダクト創出で求められているのは、下記の4つの能力の総合力です。
- マーケットに対する知見を持った上でユーザの課題を捉える能力
- 人間の思考という無形資産からプロダクト/ビジネスとなりえる有形資産を生み出す企画力
- クラウドやモバイル、AIなど最先端技術を使ったプロダクトの開発能力
- 市場にデジタルプロダクトをローンチするまでの経験
これらの能力・経験を持ったタレント人材を多く育成し、彼らがデジタルプロダクトを創出する経験を多く獲得する環境を準備する事で、初めて市場のデジタルプロダクト開発ニーズに応える事業ができるようになります。弊社では、デジタルプロダクトの企画からローンチまでのコストを最小化し、最大限のビジネス成果を出す事を目指します。
価値の高いデジタルプロダクトをローンチ出来る人材を育成
◆NTTデータにおけるデジタル人材育成
冒頭で触れたように、今後社会問題となるデジタル人材育成について、NTTデータではお客様がより価値を感じるデジタルプロダクトを創出出来るように、「Agile Boot Camp」のようなデジタル人材育成プログラムをお客様に提供させて頂いております。育成された人材を活用して、お客様の望むデジタルプロダクトの開発と、継続的な価値向上をサポートすることで、お客様のデジタル企業化を実現します。
※1DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～：経済産業省
https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/digital_transformation/20180907_report.html
