前回は、DX活動で直面する代表的な課題と対応について議論した。最終回は俯瞰的な視点で、DXを成功に導くための4つのチェックポイントについて議論する。DX活動中の方もセルフチェックの参考にしていただけると幸いである。

DX活動のポイント

Q：DX活動確認すべきチェックポイントは？

‐チェックポイント（1）：DX活動のゴール・目的設定はできているか

船木まずは、「DX活動のゴール・目的の設定」がポイントとなりますね。AI／IoT等のテクノロジーを活用して、業務起点からあるべき事業像を打ちだし、DX活動につなげていくことが重要です。これができていないとPoCから先に進まないといった事態になりえるでしょう。

前回の議論にも挙がりましたが、経営層との協力体制構築が重要です。加えて、現場の目線を上げるためのゴール設定、現場の腹落ちを実現するための目的の明確化が肝になります。

鈴木DX活動は社長や副社長といった強力なリーダーシップのもと、トップダウンで全社活動化する場合が多いですが、ここでいう経営層とはそのリーダー以外の役員をさします。経営層の協力体制の構築とは、経営層がDX活動について理解し、当事者・活動のスポンサーとして活動内容にコミットメントする状態をつくることです。経営層と密にコミュニケーションを取り、経営層の思い・考えの明文化により実現していきます。

小川目線を上げるために、我々のような外部コンサルタントが支援するケースが多くありますね。その際によく、「事例を知りたい」と要望を受けます。事例を参考にするのはよいですが、単純に「あっ、この事例つかえるね！このようにしよう」と、思考を停止していませんか？私自身は、「ひとの振り見てわが振りなおす」ポリシーで、自分たちならどうするべきかを考えます。その上で、事例を活用し、目線を上げるためのゴール設定のお手伝いをしています。

鈴木なぜそのゴールをめざすのか、目的を明らかにするのも重要ですね。経営層とゴール設定をしたのち各事業部のリーダーへ話を下ろす際、経営層が抱いている危機感や市場の動向等を併せて伝えましょう。「なぜその施策をやるべきか？」を丁寧に伝えることも現場の動機づけとなります。

Q：ゴール・目的を設定したあとのポイントは？

‐チェックポイント（2）：当事者意識を持てるDXグランドデザインになっているか

小川ゴール・目的を設定したあとは、DX活動の計画となるDXグランドデザインを描きます。そこでは「当事者意識を持てるDXグランドデザインの策定」がポイントです。

鈴木私が支援したプロジェクトでは、他社事例等の情報提供、議論のファシリテート、検討結果の資料化等は我々がお手伝いする一方、企業が進むべき方向性は社員自らで考えいただくよう進めました。将来像の検討といった普段はやらない業務です。当初は戸惑いもあったでしょう。しかし終盤に向かうにつれ「時間が足りない！」と自主的に会議を開くまでになりました。そうした生の声から策定したグランドデザインであるほど、実行フェーズに入った時の当事者意識が強くなると感じています。

小川また、小さな成功体験を積めるように計画することも有効です。検討ばかりで効果が出ている実感が持てず、意欲が低下する状況は避けたいものです。改革が進んでいる実感を得られるよう、DX活動のシンボルとなるパイロットプロジェクトを短期で実行する計画づくりが有効です。

‐チェックポイント（3）：現場推進体制は確立できているか

鈴木DXグランドデザイン策定の際には、「現場推進体制の確立」もポイントになりますね。DX活動では業務変革を伴うため、変革を推し進めるリーダーのアサインが肝になります。

鈴木例えば、製造業のお客様の案件では、経営層の協力のもと工場内で調整力の高い推進リーダーとともに工場のありたい姿を検討したことが成功につながりました。変革を実現するための推進リーダーのアサインは、DX活動の成否を分けるほど重要なポイントだと思います。

船木DX活動を新しい取り組みと捉えて推進リーダーに若手社員を抜てきした結果、PoCで終わってしまうケースも多く見られます。業務変革に必要な権限がないためです。PoCから本格導入に入るために必要な、業務を大きく変えるための強い権限をトップダウンでフォローすることもセットで考えなければなりません。

小川DX活動を新しい取り組みと捉える点では、DX推進組織を既存組織と切り離して立ち上げる場合もあります。既存の取り組みと異なるスキルや考え方が必要なるためです。特に、チャレンジを推奨し失敗を許容する文化の醸成は短期間で実現できません。そこで、新たな組織でDXに適した人財を社内外から受け入れ、新しい組織文化の中で徹底的な指導を行っていく方法もあります。

Q：グランドデザインといった計画を策定したあとのポイントは？

‐チェックポイント（4）：DX活動の活性化・促進のためモニタリングは行っているか

鈴木全社活動をモニタリングし、各活動を促進する仕掛けづくりも大切です。

鈴木全社のプロジェクト状況を定期的に経営層へ見せる化して、経営層が活動状況を理解する仕掛けをつくること。そして活動推進における課題提起～議論を経営層も含めた場で行う仕掛けをつくることが重要です。厳しい意見を含め、経営層の継続的な関与が総じて活動全体を活性化するための原動力となるケースが多いようです。

船木DX活動は企業競争力を高めるための活動ですから効果にこだわるべきです。ただ、新たなチャレンジをする場合は、アイデアの着想時点では効果まで想定できないことが多くあります。DX活動を進める中でその都度想定効果を見定め、投資対象をコントロールし、限られたリソースで最大限の効果を創出する仕掛けづくりが重要となります。

Q：チェックポイントに改善が必要な場合のアプローチ方法は？

三好これまで申し上げた活動のチェックポイントを実現するためには、全社のDX活動を推進する組織機能の整備・強化が有効です。NTTデータで提供している「デジタルサクセス^®プログラム」の中では、7つの組織機能を定義しています。

図：DX活動を推進する組織機能

三好まず、全社のDX活動を運営する機能として、「デジタル変革統括」「組織・人財変革」を担う組織機能が必要です。DXグランドデザイン策定、DX施策の投資管理ルール整備、DX人財戦略、組織文化／意識変革等を担っていく機能です。現場社員がデジタル化をリードできるように、アイデア創出のしくみづくりや社内のコミュニティ活性化等も担っていきます。
次に、DXはデジタル技術が重要な要素となるため、「先端技術リサーチ」「ナレッジ整備」をする組織機能が必要になるでしょう。その中で肝となるデータ活用のための「環境整備」をする組織機能では、社内のデータ活用を促進するためのデータガバナンスの整備等も行います。
また、「デジタル変革実行支援」「高度・重要テーマ実行支援」といった、デジタル施策を実行するための組織機能も欠かせません。各プロジェクトや全社横串でのDX活動の実行を支援します。

これら組織機能がそれぞれ強化され、円滑に連携がなされる状態の実現により、DX活動を成功に導くこと、つまりはデジタル変革が実現できるでしょう。