サステナブルな未来を、この手で。
A Sustainable Future, in Our Hands.
NTTデータ地域会社のサステナビリティ推進
NTTデータ地域会社の
サステナビリティ推進
地域と共存共栄のサステナビリティ
Sustainability in Harmony with Our Community
NTTデータグループが目指す「地域と共存共栄のサステナビリティ」は、地域が主体となった経済活動の活性化が鍵になります。その中心的な役割を担うNTTデータ地域会社では、「デジタルテクノロジーで、地域と顧客の可能性を拡大する」をスローガンに、地域と顧客のサステナブルな発展に貢献することを目指しています。
IT・デジタルの普及によって企業活動から消費・生活スタイルまで社会トレンドも変化する中で、社会課題やニーズは複雑化・多様化しています。だからこそ私たちは生活者視点で、新しい社会のデザインや、社会課題解決に向けて企業・業界の枠を超えたビジネスに取り組み、サービス提供を通じた地域社会の発展、QOLの向上に努めていきます。
サステナブルな未来を、この手で。
A Sustainable Future, in Our Hands
地域と世界：
両手で動かすサステナビリティ
Local and Global: Driving Sustainability with Both Hands
気候変動対策や循環型社会の実現、生態系の回復は、地球の持続性を確保するうえで世界が歩調を合わせて取り組むべき課題です。
NTTデータグループは、世界の変化を捉えながら、日本各地の課題に向き合い、事業を通じた社会課題解決に寄与するとともに、ステークホルダーとのかかわりを通じて、持続可能な社会の発展に取り組んでいます。
自ら考え自ら手を動かす
サステナビリティ
Sustainability Leadership in Our Own Hands
地域の課題解決には、その地域の特徴や魅力を深く理解し、企業やそこで暮らす人たちの声を聴くことが重要になります。
NTTデータグループでは、その土地に根差して事業を行う地域会社が中心となり、その土地への愛着を持つ社員一人ひとりが自ら行動し、アイデアを形にし、着実に実行することでサステナビリティ推進を行っていきます。
ともに手を取り合って進める
サステナビリティ
Advancing Sustainability Hand in Hand
NTTデータグループが掲げる「Moving forward in harmony」は、共創パートナーや地域の皆様とともに地域課題の解決をめざす私たちの姿勢を表しています。
業界全体との対話や官民連携によりプラットフォームを構築する、地域企業やコミュニティとのコラボレーションによって価値創出を目指すのが、当グループらしさでありDNAとして受け継がれています。
NTTデータのサステナビリティ推進
未来に向けた価値をつくり、
さまざまな人々をテクノロジーでつなぐことでお客様とともにサステナブルな社会を実現する
Realizing a Sustainable Future
NTTデータグループは創立以来、「情報技術で、新しい『しくみ』や『価値』を創造し、より豊かで調和のとれた社会の実現に貢献する」という企業理念のもと、お客様や社会へのサービス提供に邁進することで事業を拡大してきました。
2022年度からスタートした中期経営計画では、「Realizing a Sustainable Future」というスローガンのもと、未来に向けた価値をつくり、様々な人々をテクノロジーでつなぐことで、お客様とともにサステナブルな社会の実現をめざしています。
サステナビリティ経営のマテリアリティ
NTTデータグループでは、サステナブルな社会の実現に向けて、「Regenerating Ecosystems未来に向けた地球環境の保全」「Clients’ Growth サステナブルな社会を支える企業の成長」「Inclusive Society 誰もが健康で幸福に暮らせる社会の実現」の3軸を定めています。
また、解決すべき社会課題と、当社の事業における重要性を評価し、サステナビリティ経営として取り組むべき優先テーマとして9つのマテリアリティを設定しています。私たちは、サステナブルな社会の実現に向けて、グローバル全体で取り組んでいきます。
ソリューションの紹介
「C-Turtle®」
「C-Turtle®」は、Scope3算定を実現するGHG排出量可視化プラットフォームです。一般的に、Scope3の算定は「活動量（企業の活動規模）」×「排出原単位（市場平均値）」で算定されることが多く、企業の削減努力を反映することが難しいという課題があります。C-Turtleは、Scope3の算定に、サプライヤーの排出量の実測値（一次データ）を活用し、サプライヤーの削減努力を自社排出量に取り込むことができる「総排出量配分方式」を採用しています。これにより、サプライヤーの排出量の可視化状況が明確になり、サプライチェーンを通じたGHG排出量の算定・削減の推進が可能となります。
