本書は、NTTデータグループのコンサルタントが、現在注目すべきテーマ、業種、テクノロジーなどについて、将来像（フォーサイト）を示し、そこからバックキャストして、「日本企業がいま、何をすべきか」を提案するものです。
デジタル変革（DX）を最大限活用し、産官学連携による社会課題の解決、企業の成長力・競争力の再強化、新規ビジネスの創出を推進する環境を整備し、どのように社会・経営変革を進めていくかをテーマとし、次の3点を主な狙いとしています。
- 日本を元気にするための処方箋や考え方を提示
- フォーサイト起点での経営変革の重要性を示す
- 日本の強みにデジタルを掛け合わせ、社会課題を解決するアプローチを提示
今日の社会経済の大きな動向は、これまでのタンジブル（有形）なプロダクトの経済から、新たなコネクテッド・インタンジブル（つながりあった無形）なプロダクト・サービスの経済が興隆してきていることを俯瞰し、そのうえで、注目すべきテーマのトレンドとして「サステナビリティ」「グローバルサプライチェーン」「地域創生」「レジリエンス」の4つを、注目すべき業界のトレンドとして「食と農業」「製造」「流通」「保険」「バンキング」という、大きな変化が予想される業界を取り上げています。
メッセージ
NTTデータ 代表取締役社長
佐々木 裕
2020年代の激変する世界において、日本は課題解決と快適な社会を実現するためにイニシアティブを発揮できる潜在力を有していると考えています。
本書では「日本を元気にする処方箋」「フォーサイト起点での経営変革の重要性」「デジタルを掛け合わせた社会課題解決アプローチ」の3つを提示しており、読者の方々のロードマップづくり、アクションプランづくりに少しでも寄与できれば、私共としても幸甚の至りです。
NTTデータ経営研究所 代表取締役社長 兼 クニエ 代表取締役社長
山口 重樹
デジタルテクノロジの進展は、タンジブル（有形）なプロダクトが価値を作り出す既存の経済に対して、新たなコネクテッド・インタンジブル（つながりあった無形）なプロダクト・サービスが価値を作り出す新たな経済を興隆させています。日本企業が、社会的課題を解決し競争力を取り戻すためには、それを取り込み生活者起点で新たな顧客価値を創出する必要があります。その成功のためにどのような視点や考え方が求められるのか、NTTデータグループのコンサルタントがフォーサイトの観点から各々の知見を持ち寄り解説します。本書が、現在直面しているさまざまな課題の解決に向けて、読者の皆様の参考になりましたら幸いです。
5分でわかる「フォーサイト起点の社会イノベーション」
執筆者が本書のポイントを動画で解説します。
「フォーサイト起点」による社会イノベーションの必要性（4:15）
【サステナビリティ】競争力に直結するGX×DX（10:04）
【グローバルサプライチェーン】「供給の不確実性」をどう乗り越えるか（5:47）
【地域創生】最重要視すべきは就業機会の創出（2:47）
【食と農業】日本の「食」が直面する課題と解決策（3:50）
【製造】デジタル化と環境対応がもたらす ものづくりの変化（5:50）
目次
-
第1章
「フォーサイト起点」による社会イノベーションの必要性
――“スマーター・ソサエティー”をいかに実現するか -
第2章
注目すべきテーマのトレンド
サステナビリティ／グローバルサプライチェーン／地域創生／レジリエンス -
第3章
注目すべき業界のトレンド
食と農業／製造／流通／保険／バンキング -
第4章
成長を加速させるため、いま注目すべきテクノロジー
データドリブンな意思決定／デジタル基盤／AI／数理科学／デザイン - 第5章 高い変革力・成果創出力を持つ組織に必要な7つのアクション
- 第6章 新たな顧客価値を創出し、社会イノベーションを起こしていくために
- 発行元（出版社）
-
日経BP 日本経済新聞出版
- ISBN
-
978-4-296-12278-3
- 定価
-
2,750円（税込）
- 発行日
-
2024年4月22日
- サイズ
-
四六判上製、412ページ
- 編著者
-
NTTデータ・コンサルティング・イニシアティブ
NTTデータ・コンサルティング・イニシアティブは、NTTデータグループのコンサルティング業務におけるNTTデータ内の組織、NTTデータ経営研究所、クニエ、NTTデータ数理システムの事業連携です。
フォーサイト起点の社会イノベーションを共通コンセプトとし、政府機関を中心とした公共分野から金融、小売、製造、サービス等幅広い業界を網羅しています。
将来のあるべき姿の研究から、政策提言、コンソーシアム運営、企業の戦略立案、業務改革支援等、さまざまな社会課題や経営課題の解決に向けて、2500※名を超える各領域のプロフェッショナルが専門性とノウハウを結集しながらコンサルティングサービスを提供しています。
（上記のほかにERPや業務APなどの個別ソリューションについては1000名以上のコンサルタントが活躍している。※日本国内のみ）
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