進化するテクノロジーで変革する経営の未来
テクノロジーの進化は、人間の認識や演算などの能力を拡張し、時間や場所の制約から解放します。
それらは経営・業務のコスト構造や価値創出のあり方を変え、既存の業界構造やビジネスモデルを根底から揺さぶっています。
企業は、変化の後追いではなく、自ら産業の未来像（Foresight）を描き、テクノロジーがもたらす産業の変化の先頭に立って事業及び組織を変革していくことが求められています。
NTT DATAのコンサルティングは、Foresightの構想から、それに基づく事業変革、そのために必要となる組織能力の変革までエンドツーエンドで伴走し、お客さまと共に、新しい産業の未来を実現します。
NTT DATAのコンサルティングアプローチ
私たちはお客さまの事業変革パートナーとして、テクノロジーの発展や環境変化、お客さまのパーパス・ミッション・バリュー、強みを踏まえ、デジタルテクノロジーを活用して、誰にどのような価値を提供するか、バリューチェーンをどのように変革するかを明確にします。将来のあるべき姿（Foresight）を描くとともに、その実装・効果創出まで伴走型のコンサルティングにより一気通貫でサポートします。
- ※「顧客」は、お客さまのお客さま
コンサルティングメニュー
NTT DATAはビジネス戦略やサービスデザイン、テクノロジーやデータ活用まで、あらゆる領域の変革を実現するためのコンサルティングメニューを用意しています。
-
戦略コンサルティング
不確実に変化し続ける環境に対応した将来像と戦略を描き、お客さまの変革と成長へ伴走
-
社会課題コンサルティング
だれもが幸福でサステナブルな社会を実現
-
業務コンサルティング
戦略策定から業務プロセスの改善、業務システムの導入まで一貫して支援
-
デザインコンサルティング
デザイン主導のアプローチでサービスを提供するスタジオネットワーク
-
変革支援コンサルティング
組織変革と人材戦略によりパフォーマンスを最大化し、企業変革を成功に導く
-
データ＆インテリジェンス
AIやデータ活用のコンサルティングから基盤構築、実行支援を通じた成果創出までワンストップで支援
-
アプリケーション・サービス
ビジネスアプリケーションを活用し事業変革・業務変革を実現
-
テクノロジーコンサルティング
テクノロジーを活用してForesightを策定、実現
NTT DATAのコンサルティング体制
NTT DATAグループ各社の2,400名を超えるさまざまな専門性を持つ人財が、それぞれの強みを軸に連携しています。お客さまの目的・状況などに合わせ、事業変革を成功に導くために最適な体制を組み、コンサルティングサービスを提供します。
- ※コンサルタントの人数は日本国内のみで、上記のほかにERPや業務APなどの個別ソリューションのコンサルタントは1,000名以上在籍する。
- ※各社が特に強みとする領域を示す。
テクノロジーが顧客との接点を変える
テクノロジーは、あらゆる産業において顧客体験と価値創出のあり方の変革を可能とします。
たとえばスマートフォンやセンサーによりあらゆるところに顧客接点をつくることができ、データとAIはサービスや製品を利用状況に応じて顧客のニーズにフィットするように変化させ継続的に価値向上させることを可能とします。また、複数のサービス同士を切れ目なくつなぎ合わせることも容易になっています。
これらの変化は、顧客接点全体を通して時間や場所を選ばず、自分にぴったりで継ぎ目のない新しい体験価値をつくると同時に、自動化と効率化でバリューチェーンのコスト低減も両立させることができます。
さらには、テクノロジーの進化は製品の製造から販売、マーケティングを通した消費財メーカーと小売業の接点や、一連の移動体験を通した自動車、交通機関、商業施設や自治体など、既存の「業界」同士の境界線をあいまいにして行きます。NTT DATAが考える、これらの産業のForesightを例示します。
― テクノロジーによる顧客接点変革のForesight例 ―
流通・小売
データ駆動型
流通・小売とつくる未来
ビジネス環境の急速な変化に対応し、企業と生活者の新たな関係性構築をデジタルの力で実現
詳細はこちら
モビリティ
移動体験が変わる
～モビリティコマース～
移動体験そのものを目的化させ、エンタメ性やゲーム性を付加した新たな価値の実現へ
詳細はこちら
食品
食と健康が変わる
～Food＆Wellness～
バリューチェーン全体をデジタルで変革し、Wellness領域での新たな生活者体験を生み出す
詳細はこちら
製薬・ライフサイエンス
健康と医療が変わる
～Medical Experience～
治験、創薬研究のバリューチェーン変革に加え、早期診断や予防・治療・予後の患者体験向上へ
詳細はこちら
防災・レジリエンス
防災が変わる
～ハイレジリエント社会～
一人ひとりが「今、必要としていること」を提供し、ひとの力を最大限発揮するハイレジリエント社会へ
詳細はこちら
SCM・ロジスティクス
物流が変わる
～ロジスティクス改革～
ICTの活用で”本当のコスト”を算出し、物流クライシスを乗り切るロジスティクス改革の実現へ
詳細はこちら
医療・ヘルスケア
ウェルビーイングが変わる
～健康データ利活用～
健康データを中心とする「ウェルビーイング経済圏」の共創へ
詳細はこちら
保険
保険が変わる
～業務オペレーション変革～
テクノロジーの活用によって保険業務オペレーションは変化し、その先のビジネス変革へ
詳細はこちら
流通・小売 データ駆動型 流通・小売とつくる未来
流通・小売業は生活者に最も近い存在として、環境変化に敏感に反応し、自らも変化を続ける事で日常生活の便利と日常の笑顔を支えてきました。
変化する環境の中で、“さらなる便利”と“日常の中の感動”を追求するため、これからの流通・小売業界においては以下2つの取り組みが重要になるとNTT DATAは考えます。
- 生活者ニーズに沿った商品・サービス/購入体験への“さらなる”対応
- 社会的使命でもある“持続可能な”事業運営（業務省人化・自動化・高精度化）
一見相反するこれら2つの取り組みを実現するには、デジタルの経済原理を活用する事が重要です。NTT DATAは、デジタルを活用したバリューチェーン変革により、流通・小売業の継続的な発展に貢献します。
モビリティ 移動体験が変わる ～モビリティコマース～
電気自動車やコネクティッド・自動運転技術などのモビリティの高度化と、生活者の体験重視への価値観の変化により、これからの社会では新たなモビリティを活用した多様なカスタマージャーニーが生まれ、あらゆる「ヒトの移動・モノの移動・コトの移動」がサービス化されていくと想定します。
次世代の自動車やコックピットでは、プライベート空間ならではのサービス提供やパーソナライズされた情報のレコメンドなど車内ユーザ体験が加速し、さらにはモビリティのデータを活用した、異業種と連携した新たなサービスが生まれていくと考えます。
たとえばあらゆるサービスが手配され、適切なタイミングでシームレスに提供される、移動体験そのものを目的化させエンタメ性やゲーム性を付加する、など、これまでにない価値を実現する新たな移動体験が生み出されていくと考えます。
食品 食と健康が変わる ～Food＆Wellness～
食品製造業は、人口減少や少子高齢化、食の安全意識の向上、環境規制の強化といった課題に直面しており、また生活習慣病による医療費高騰も社会課題となっています。
一方で、弊社リサーチでは52%の人が「価格が高くても健康な食事を摂取したい」と回答するなど、自分にパーソナライズされた体験への消費者の意識は高まっており、2022年施行の改正個人情報保護法など、データ利活用を後押しする法規制も整備されつつあります。
食品製造業は、このように土壌が整った今こそ、改めてD2Cに取り組み、販売チャネルのみでなく、デ－タを活用したパーソナライズによりD2Cの取組みを起点としたバリューチェーン全体をデジタルで変革し、Wellness領域でのあらたな生活者体験を生み出していくことが可能になると考えます。
製薬・ライフサイエンス 健康と医療が変わる ～Medical Experience～
製薬業界は、薬価の毎年改定など経営環境が年々厳しさを増す中、収益力の高い創薬が求められ、低分子創薬コンセプトの枯渇を背景とした新たなモダリティへの対応、創薬成功率の難化など様々な課題に直面しています。
特に近年、デジタルを活用したメガテックやスタートアップ、異業種からの参入等により、競争の激化が加速しています。
これからの製薬・ヘルスケア業界では、アウトカム情報を中心としたRWD(リアルワールドデータ)による治験やマーケティング等のデータドリブン化、画期的創薬や個別化医療の実現に向けた創薬研究のDigital Native化によるバリューチェーン変革に加え、難病・希少疾患の早期診断や予防・治療・予後の一気通貫の体験などの患者体験（MX: Medical eXperience）の向上がキーワードとなります。
防災・レジリエンス 防災が変わる ～ハイレジリエント社会～
私たちは、今、気候変動の影響などにより、地球レベルでの災害リスクに直面しています。日本においても、近年、災害の頻発化・広域化・激甚化が進んでおり、公助に加え、自助・共助の重要性が広く認識されています。そのような中で、人口減少・超高齢化が進行しており、社会全体の脆弱性が高まりつつある状況です。さらに、災害対策の現場では、人手不足のみならず、情報の分断や錯綜、氾濫などが加わり、意思決定や災害対策の遅れなどにつながるケースも見られます。
一方でデジタル技術の発展は、平時、発災時、復旧・復興時における生活者・被災者の体験を変え、限られた人の力で自然災害や社会の混乱に立ち向かい、災害時であっても確実かつスピーディに合理的な判断を可能とします。たとえば災害時においても、エリアごとの気象シミュレーションや位置情報把握技術でひとりひとりの被災者が現在地や避難経路に応じた数時間先の災害リスク通知を受けることを可能にします。あるいは、宇宙（衛星）や空（ドローン）からのリアルタイムの被災状況の画像や、プラットフォームを通じた国・自治体・インフラ企業・地域コミュニティ・個人・ボランティアセンターなどのステークホルダーの情報がリアルタイムに社会全体で共有され、最新の情報を得ることができるようになります。また、復興時においてもマイナンバーカードや保険など、さまざまなサービスをつなげることで、速やかな生活再建・復興も可能になるでしょう。このような新たなデジタル技術の活用が、これからの「ハイレジリエント社会」を実現していくと考えます。
SCM・ロジスティクス 物流が変わる ～ロジスティクス改革～
近年、運送の小口化や荷主ニーズの多様化に伴う需要過多、環境規制への対応、ICT化の推進など、物流を取り巻く環境は大きく変わりつつあります。加えて、ドライバーの時間外労働の上限が規制される「2024年問題」が迫っており、物が運べなくなる「物流クライシス」が現実問題として注目を集めています。
私たちはこの危機をどのように乗り越えればよいのでしょうか。
NTT
DATAは、特に製造業を取り巻く物流の問題点に焦点をあて、荷主都合の非効率業務や業界の構造が生み出す非効率という問題の解決策として、アクチュアルコストを反映したコスト算定によるアプローチを提案します。物流業界全体のデジタル化を推進し、物流業界が直面するピンチを乗り切るためのロジスティクス改革に取り組みます。
医療・ヘルスケア ウェルビーイングが変わる ～健康データ利活用～
生活者の健康志向の高まりや、生活習慣病患者の増加などの社会課題を受け、生活者の健康課題の解決に貢献するウェルネス市場が加速。これに伴い「健康データの利活用」が注目されています。また、2030年には、3人に1人が65歳以上の高齢者になるといわれ、人口に占める高齢者の割合が増え続け、医療費や介護費の増加は避けて通れません。そうした社会では生活者ひとりひとりが、「自分の健康は自分で守る」ことを認識することが、今後ますます重要になります。
NTT DATAは近い将来、日々の暮らしの至るところに健康データが溶け込み、健康データを中心に生活者の暮らしを取り巻くさまざまな商品・サービスなどが横断的につながる「ウェルビーイング経済圏」が活性化すると考えています。
保険 保険が変わる ～業務オペレーション変革～
保険業務の改善や変革を検討する上で、現在の保険業務の課題や保険ビジネスの方向性を知ることは重要です。しかし、技術の発展と浸透が加速していくこれからの世界を考えると、現状からの積み上げによって未来の保険業務を想定することは難しいと考えます。NTT DATAではテクノロジーの知見という強みを生かし、環境変化から未来の生活者像を描き、保険業界のオペレーションの未来像を描いています。
商品も事業環境も顧客層も、保険会社ごとに変わるため、実際に変革するためには業界全体のビジョンと個社のビジネス戦略をかけあわせていく必要があります。NTT DATAは保険業界のお客さまの事業パートナーとして、未来の保険を共創していきます。
Foresight Discussions
NTT DATAグループ
顧問 山口重樹
NTT DATAグループのコンサルティングサービスをリードする顧問の山口が、社会・業界の有識者との対談を通じて、企業が自ら自社の未来像（Foresight）を描き、事業と組織の変革を成功させるための要諦を探ります。
- ※記事、動画内の内容は、対談当時のものです。
～未来予測2sides～
記事をスライド形式で表示する。
テクノロジーの発展により、あらゆる業界で新たな潮流が生まれる一方、急速な変化に伴う課題も生じている。その両極にはどんな景色が広がっているのか。各業界の有識者とNTT DATAのエバンジェリストが、日本社会の将来を見通す対談シリーズです。（制作：NewsPicks Brand Design）
お知らせ
-
2024年7月8日
株式会社NTTデータ 報道発表
-
2024年7月1日
株式会社NTTデータ トピックス
-
2024年6月14日
株式会社NTTデータ トピックス
レポート＆コラム
2024.7.22
企業に求められる気候変動対応の最新動向 ～脱炭素の取り組みをステークホルダーに正しく理解してもらうために～
はじめに ― 問われる「1.5℃目標」との整合。近年、企業が気候変動対策に取り組むことは当たり前となり、その実効性が問われるフェーズに移っている。企業による気候変動対策の取り組みが急速に拡大する中、「見せかけ」の取り組み（グリーンウォッシュ）に対する厳しい見方も出てきている。このような状況の中で、企業は国際社会が目指す「1.5℃目標（※1）」に沿った具体的な排出削減計画を策定し、脱炭素の取り組みを効果的に発信することでステークホルダーに正しく理解してもらう必要がある。そのためには、国際的な基準や規格を含む、最新のルールメイキングの動向を把握しておくことが有効である。本レポートでは、昨年11月に最終化された「カーボンニュートラリティ」に関する最新の国際規格であるISO14068-1を含む、企業の脱炭素経営に関する最新の動向を整理し、企業が把握しておくべき内容をまとめる。
コンサルティング カーボンニュートラル
詳細はこちら
2024.7.17
人的資本情報記載義務化の流れとグローバル人事情報管理 ～米国証券取引委員会のルール改訂は他人事か～
Summary ・現在、米国証券取引委員会で人的資本情報の記載ルールの見直しが行われており、明確な基準を基に現在よりも詳細な記述が求められる見込み ・記載基準の詳細化は国際的に進んでおり、日本企業が本社組織を中心にグローバルな人材情報管理を進めていくうえで、この動きは「対岸の火事」や「面倒ごと」ではなく「好機」と捉えることができる ・グローバル標準を活用してグループ内の管理基準を統一し、データの蓄積と活用を進めることが急務
コンサルティング データ＆インテリジェンス
詳細はこちら
2024.7.11
持続的なDXの効果創出に向けたBizOpsへの取り組み
近年は国際情勢の変動も激しく消費者動向も多様化し、社会の流動性が高くなってきている。その変化に対応すべく日本企業の多くがデジタル技術を活用したDXの取り組みを進めているところである。一方で、DXに投資して活動を進めているにも関わらず、思うような成果が得られない、効果が一時的なものに留まってしまうといった課題に直面する企業も見受けられる。 本稿では、BizOpsを考慮したDXの活動を持続的に実行し、ビジネス効果を生み続ける手法について解説する。
コンサルティング
詳細はこちら
2024.7.4
売れる製品を創るデータ分析と見積改善 ～顧客心理の変化を捉える、見積業務改善の効果創出方法～
Summary · 個別受注生産型企業の課題の1つとして、見積業務の非効率および商談の機会損失の見過ごしがある · 個別受注生産型企業の見積業務の問題点は、“直列的な都度作業ありきのプロセス” である · CPQツールを活用して売り方（販売仕様と価格）を標準化することで、見積業務のリードタイムのみならず、顧客の本当のニーズ（暗黙知）の把握も可能となる · 見積業務改善プロジェクトのポイントは「見積情報の適切なモジュール数定義」、「見積情報の運用ルール整備」、「見積BOMとE／M-BOMシステム連携」である
コンサルティング 製造
詳細はこちら
2024.6.6
川崎重工業の全社横断DXへの挑戦～本当にビジネスに効果をもたらすデータ活用とは？～
幅広い業態ゆえにデータ活用や管理の課題を抱えていた川崎重工業。DX推進の要となるDX戦略本部のもと、データ活用のCoE（センターオブエクセレンス）であるデータサイエンス技術部を2022年4月に発足させた。しかし、全社横断でDX推進プロジェクトを推進するにあたっては、プロジェクトの認知向上、事業部門の現場課題の理解、人手不足、社内のデータ活用案件創出ノウハウなどの課題があった。川崎重工業とNTTデータはこの課題解決にどう取り組んできたのか。具体的な取り組みと成果、今後の展望について紹介する。
コンサルティング データ＆インテリジェンス CRM（Salesforce） 製造
詳細はこちら
2024.6.5
ビジネス施策の効果検証が難しい時には？ ～傾向スコアを活用した効果検証のすすめ～
ビジネス施策の実行においてPDCAサイクルを回して施策効果を最大化するためには、効果検証が欠かせない。通常はABテスト等を用いて効果検証を実施することが多いが、ABテストが困難な場合にはどうすればよいか。傾向スコア分析という分析手法を用いれば、ABテストが実施できない場合も推定による効果検証を行うことが可能だ。本稿では、製薬業界でのビジネス施策の効果検証を例として、傾向スコア分析とは何か、どのように分析を実施するかの具体的手順について紹介する。
コンサルティング データ＆インテリジェンス CRM（Salesforce）
詳細はこちら
